1.大切な子どもの『学び』を支える学資保険
お子様の健やかな成長のために、教育は欠かせません。 とはいえ幼稚園から大学まで、長期にわたる学費を考えると頭が痛くなるのも事実。 学資保険を利用すれば、着実に教育資金を積み立てることができるので安心です。
教育費の負担、実際どれくらい？
入学金や授業料だけを見て、「これくらいなら保険に入らなくても準備できそう」と思っていませんか？ 実際の教育費は、他にも制服代や教材費、修学旅行費、通学交通費、塾や習い事、部活動の費用など多くの費用が掛かり、国公立で約1,000万円、私立なら約2,000万円以上と言われています。
幼稚園から大学卒業までにケース別平均教育費用
| 幼稚園 | 小学校 | 中学校 | 高校 | 大学※ | 合計 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| すべて国公立の場合 | 約47万円 | 約211万円 | 約162万円 | 約154万円 | 約423万円 | 約997万円 |
| すべて私立の場合 | 約92万円 | 約1,000万円 | 約430万円 | 約316万円 | 約619万円 | 約2,457万円 |
- 幼稚園から高校：
- 文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
- 大学：
- 独立行政法人 日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査結果」
文部科学省「令和5年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額学の調査結果について」
学資保険の
メリット3選！
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1 積立感覚で無理なく
毎月決まった額の保険料を払うことで、無理なく教育資金を準備できます。
準備できる -
2 受け取る金額と
お子様の進学時期にあわせて計画的かつ確実に教育資金をお受け取りいただけます。
タイミングが選べる -
3 保障がある
契約者に万が一のことがあっても教育費の担保ができます。
2.女性特有のリスクも視野に入れて！
肺がんや胃がんなど、男性と共通するリスクのほか、
女性特有のリスクにも備える必要があります。
女性がかかりやすい代表的な病気
- 切迫早産、流産・子宮筋腫・妊娠高血圧症候群・卵巣がん
- 卵巣のう腫・子宮頸がん・子宮体がん・乳腺症
- 腎盂炎・胆石症・ネフローゼ症候群・乳がん
- 甲状腺機能亢進症（バセドウ病等）・鉄欠乏性貧血
特に、出産を予定している女性は帝王切開や異常分娩、切迫早産や流産などの出産トラブルが心配。
30代、40代では子宮頸がんや子宮筋腫、乳がんなどのリスクが高まります。
3.組合の保険事業 活用のススメ
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団体保険ならダンゼンお得
団体保険なら、組合のスケールメリットにより団体割引は最大で25％も適用！個々人で同じ種類の保険に入るのに比べ、一気に最大で25％もお安く入ることができるのです。
この大きな割引、利用しない手はありません！ -
家族も使える団体保険
団体保険は組合員本人だけのもの、と思いがちですが、実はその多くは組合員の家族も被保険者になることができます。
新・団体医療保険やがん等三大疾病保険などの医療保険から、個人賠償責任保険やゴルファー保険、集団扱自動車保険といった各種の事故に備える保険まで内容はさまざま。
改めて、家族のための保険選び、という目線で団体保険を見直してみては？ -
団体保険ならではの商品も
団体長期障害所得補償保険や新・団体医療保険など、団体扱いでしか入ることのできない団体保険専用の商品もあります。
たとえば団体長期障害所得補償保険では、最長満70歳までの長期補償、自宅療養中も補償、精神的な病気（最長2年）も補償、保険金は全額非課税など、弁護士に嬉しい補償内容です。 -
4.情報の共有が、家族の笑顔の鍵になる！
座談会で最も多かった妻の不満、それは「組合のお得な情報を知らなかった！」「もっと早くに知りたかった！」「情報を共有してくれない夫に不満！」というご意見。
東弁協では保険の情報だけでなく、ホテルやショッピング、育児や介護、医療から葬儀に至るまで、家族の暮らしに直結するサービスを多数発信しています。
ご自身が多忙ならばなおのこと、情報は奥様にまるっと投げて、家族ぐるみでお得をゲットしてはいかがでしょうか。
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東弁協website
組合情報の集大成、それが東弁協websiteです。
組合のあらゆるお得情報が網羅されています。家族に情報を伝えるには
東弁協websiteの一部にはパスワードが必要な組合員専用ページがあります。
パスワードを家族と共有して、定期的にwebsiteをチェックしましょう。
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集合DM
東弁協から、4・6・10月の年3回お届けしているお役立ちダイレクトメールです。
家族に情報を伝えるには
家族に情報を伝えるには透明のフィルム封筒に入った東弁協からのDMが事務所に届いたら、持ち帰って家族にもチェックしてもらいましょう。
封筒のデザインは実際とは異なる場合があります。
ご契約状況により内容が異なる場合があります。詳細は引受保険会社までお問い合わせください。
